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急成長を続ける不動産投資信託の今後を検証!

リート

日本では2001年に始まった不動産投資信託。まだ若い市場ということもあり、これまで小幅な値下がりはあっても、好調に拡大を続けてきました。
現在でも、利回りが平均4%前後という優良な金融商品となっています。

今後もこの好調が続いていくのでしょうか? 投資家から見れば、そこが一番気になるところだと思います。

どういった要因で市場が変化するのか、何に注目すべきなのか。
さまざまな角度から不動産投資信託の今後の見通しを検証してみましょう。

世界情勢からも影響を受ける不動産投資信託

2016年は、世界情勢が激動した1年でした。
イギリスでは国民投票で欧州連合からの離脱が決定。アメリカではトランプ大統領が誕生。そのたびに株価や為替の相場も大きく動くことに。

国内の不動産投資信託、通称「Jリート」は、日本国内に限った投資です。そのため、世界情勢の影響は少ないと思う人もいるかもしれません。しかし、株価や為替と同じように影響を受けました。

Jリートに投資を行っているのは、日本人だけではありません。外国人投資家にとっても人気の市場となっています。

世界情勢に大きな動きがあると、リスク回避のためにJリートも売りが優勢になり、価格が下落します。
実際に東証リート指数を見てみると、2016年2月に始まった日本初のマイナス金利政策を受けて、2000ポイント高隈で上昇。その後も1900台前半で推移していたのが、イギリスのEU離脱決定のニュースで1700台前半まで急落しました。

ところが、低迷が続いた株価や為替に対して、Jリートは翌日すぐに反発。3ヶ月程度でEU離脱決定前の水準にまで回復します。

成長を続ける市場にとって、こうした小幅な下落は逆に好機です。下落した時に投資証券を買い増ししようという動きが出るので、大きく崩れることがありません。
その結果、2016年を通してみると「投資したくても、いい物件が足りない」といった好況となりました。しばらくはこの好況が続くと見られています。

2020年東京オリンピックの経済波及効果に期待

東京オリンピック2020年

引用元:東洋経済/http://toyokeizai.net/

2020年には東京オリンピックが開催されます。これはJリートにとって大きな好機といえるでしょう。実際、過去にオリンピックが開催された国では、軒並み不動産価格の上昇が見られます。

Jリートの投資法人も、新規物件の取得に積極的になっています。これは、不動産価格が上がる前に物件を確保して、収益を上げたいというビジネスプランがあるからです。

東京オリンピックによる経済波及効果は、約2兆円と試算 されており、その経済効果で、オフィスビルの空き室率の低下や賃料の上昇が見込めます。外国人観光客の増加で、ホテルの収益も増加する見込みです。
投資をするなら、オフィスビル系やホテルリゾート系の投資法人が狙い目でしょう。

東京オリンピックによる経済効果で、逆に厳しくなるのではと予想されている分野もあります。それは商業施設系です。
オリンピック効果で景気が上向きになると、商業施設が増えて競合が激しくなります。すると、業績が伸び悩む商業施設が出てきて、分配金が下がるリスクがあるのです。

また、一部の投資法人は投資証券で資金を集める以外に、金融機関からの借入れで資金を調達しています。景気の上昇にともなって借入れの金利が上がると、収益が悪くなってしまうことも。そのため経済情勢の動向には十分注意する必要があります。

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少額から投資できて、利回りも高めと、まさにいいことづくめ。個人での不動産投資と不動産投資信託のいいとこ取りをしたようなものなのです。

この機会に、みんなで大家さんでの不動産投資を考えてみてはいかがでしょうか。